健康経営に活かす女性の健康支援〜国内外の企業事例とエビデンスから考える『本当に役立つ』取り組み
人的資本経営や健康経営が重視される今、女性の健康課題を現場や個人任せにせず、組織としてどう支えるかが問われています。
女性の健康支援をめぐっては、一般健診の問診項目の見直しや女性活躍推進法の改正など、国による取り組みが進み、企業にもこれまで以上に具体的な対応が求められています。一方で、制度や支援策を導入しても十分に利用されない、教育・啓発を行っても実際の受診や行動変容につながりにくいなど、「取り組みを実際の支援につなげる」うえでの課題もあります。
本講演では、産業医科大学 産業生態科学研究所 災害産業保健センター 教授の立石清一郎先生女性の健康支援をめぐる最新の制度・政策動向を整理するとともに、国内外の企業が実践する取り組みを類型化し、それぞれについてどの程度効果の裏づけがあるのか、エビデンスを踏まえて解説します。
さらに、生理休暇の利用や健康リテラシー向上に向けた研修実施などの具体例を取り上げながら、「制度を作っても使われない」背景を紐解き、従業員が実際に活用できる支援とするための制度設計のポイントをご紹介します。あわせて、取り組みの効果を自社で測定・検証し、より実効性のある女性の健康支援につなげていくための考え方についても解説します。
講演の最後には、皆様からの疑問やお悩みにお答えするQ&Aセッションも予定しています。ぜひこの機会に、自社の女性の健康支援を振り返り、今後どのような取り組みや施策が必要かを考える機会としてご活用ください。
こんな方におすすめ
あなたの組織に、変化をもたらすヒントが見つかります。
健康経営優良法人の認定取得・上位認定を目指す方
健康経営優良法人の認定取得や上位認定に向けて、女性の健康支援に関する具体的な施策や取り組みのポイントを知りたい経営者・担当者の方
健康経営・人的資本経営担当者の方
健康経営優良法人の認定取得や人的資本経営の観点から、女性活躍推進の実効性を高めたい経営者・担当者の方
健康保険組合・産業保健スタッフの方
女性特有の健康課題に対する支援施策や、従業員への啓発・受診勧奨・相談体制の強化を検討されている健保担当者・産業医・保健師・看護職の方人事・DEI推進担当の方
女性従業員の健康支援や対策を、福利厚生にとどまらず組織課題として設計・見直ししたい方
管理職・マネージャーの方
部下や同僚の「なんとなく不調」の背景を理解し、適切なサポートができる職場づくりを進めたい方
学べること
このセミナーで得られる知識
女性の健康支援をめぐる最新動向
法改正や健康経営優良法人認定制度など、企業が押さえておきたい最新の制度・政策動向を説明いただきます。国内外の企業事例と取り組みのエビデンス
国内外の企業が実践する女性の健康支援の事例と、それぞれの取り組みにどの程度効果の裏づけがあるのかを紹介いただきます。自社の課題に合わせた、教育・啓発の進め方
制度や教育を「導入して終わり」にせず、従業員の利用や行動変容につなげるための設計と、効果検証のポイントを解説いただきます。
登壇者プロフィール
立石 清一郎 先生
産業医科大学 産業生態科学研究所
災害産業保健センター 教授
産業保健、健康経営、働く女性の健康支援を専門とする研究者。女性の健康課題と就労、生産性、プレゼンティーズム、組織支援などをテーマに、研究・発信を行っている。
近年は、男女の性差やライフステージに伴う健康課題に着目し、科学的・産業医学的観点から、働く人々を支える職場支援や制度設計に関する研究・実践を進めている。特に、更年期障害に関する正確な情報発信を通じた理解促進や、企業における支援体制の整備に注力。さらに、職場内での啓発研修や制度設計、実践的な介入支援に活用できる各種資料の作成をはじめ、女性が働き続けやすい職場環境の実現に向けた企業向けガイドラインの策定など、幅広い啓発・支援活動を展開している。
参加特典
ウェビナー資料を参加者全員に配布
当日使用したスライド資料（配布用）を、参加申込みいただいた全員にお送りします。
セミナー後も復習や社内共有にご活用ください。
開催概要
日時： 2026年10月21日（水）13:00〜14:00（60分）
費用： 無料 ※途中参加・途中退出可能です
申込締切： 開催前日（10月20日）の9時まで
形式： オンライン（Zoom）
※Zoomアカウントをお持ちでない方もご参加いただけます
下記お申し込みフォームよりご登録ください。登録後、アクセスURLをご送付いたします。
