産業医の視点から考える企業の更年期支援 ～相談対応、制度運用、組織風土づくりの実践～
人的資本経営や健康経営が重視される今、女性の健康課題を現場や個人任せにせず、組織としてどう支えるかが問われています。
更年期をはじめとする女性の健康課題は、症状の個人差が大きく、周囲から気づかれにくいだけでなく、本人自身も不調の原因に気づかないことがあります。そのため、制度や相談窓口を整えるだけでは、必要な支援が十分に届かないことも少なくありません。企業には、従業員への教育・啓発に加え、相談や制度利用をしやすい組織風土づくりが求められています。
本講演では、多数の企業で産業医を務め、企業向け研修にも携わってきた岡原先生をお迎えし、更年期に関する相談の実態や職場で生じやすい困りごと、制度運用の課題について解説いただきます。あわせて、管理職・従業員への教育や相談しやすい職場づくり、自社の課題やニーズに応じた取り組みの進め方について、実際の事例を交えながらご紹介します。
こんな方におすすめ
あなたの組織に、変化をもたらすヒントが見つかります。
健康経営優良法人の認定取得・上位認定を目指す方
健康経営優良法人の認定取得や上位認定に向けて、女性の健康支援に関する具体的な施策や取り組みのポイントを知りたい経営者・担当者の方
健康経営・人的資本経営担当者の方
健康経営優良法人の認定取得や人的資本経営の観点から、女性活躍推進の実効性を高めたい経営者・担当者の方
健康保険組合・産業保健スタッフの方
女性特有の健康課題に対する支援施策や、従業員への啓発・受診勧奨・相談体制の強化を検討されている健保担当者・産業医・保健師・看護職の方人事・DEI推進担当の方
女性従業員の健康支援や対策を、福利厚生にとどまらず組織課題として設計・見直ししたい方
管理職・マネージャーの方
部下や同僚の「なんとなく不調」の背景を理解し、適切なサポートができる職場づくりを進めたい方
学べること
このセミナーで得られる知識
産業医の視点から知る、更年期の相談実態と職場での困りごと
更年期の不調はなぜ相談につながりにくいのか。産業医の現場で見られる相談事例をもとに、症状が仕事に与える影響や、企業・職場としてどのような支援や配慮ができるのかを解説します。制度だけに頼らない、更年期支援と組織風土づくり
「更年期」休暇や柔軟な働き方などの制度を整える際の課題や、制度だけでは対応しきれない個別のニーズについて整理します。制度を「つくる」だけで終わらせず、従業員が利用しやすい環境や、管理職・周囲の理解をどのように醸成していくかを考えます。自社の課題に合わせた、教育・啓発の進め方
更年期に関する社内研修や情報発信を、誰に・どのタイミングで・どのように届けるべきか。実践事例をもとに、まず自社の課題やニーズを把握し、啓発から相談体制・制度、より実践的な教育へと段階的に取り組みを発展させるポイントをご紹介します。
登壇者プロフィール
岡原 伸太郎先生
ジョンソン・エンド・ジョンソン
日本法人グループ
統括産業医
産業医科大学 特任講師
2006年に産業医科大学医学部を卒業。初期臨床研修を経て、臨床医や労働衛生機関での健診業務に従事するとともに、多様な企業で産業医としての経験を積む。2012年に産業医科大学産業医実務研修センター助教に着任し、産業医実務に関する研究・教育に従事。2014年には厚生労働省老健局老人保健課専門官として介護保険行政に携わり、2015年より現職。
現在は同グループの統括産業医として、従業員の健康・Well-beingの向上に取り組むほか、病気や障がいを抱える従業員の治療と仕事の両立支援を専門領域の一つとして、社内外での啓発や講演活動を行っている。また、働く女性の健康支援に関するセミナー等にも登壇し、更年期を含む女性特有の健康課題への企業の取り組みや、フェムテックの活用についても知見を発信している。
参加特典
ウェビナー資料を参加者全員に配布
当日使用したスライド資料（配布用）を、参加申込みいただいた全員にお送りします。
セミナー後も復習や社内共有にご活用ください。
開催概要
日時： 2026年9月29日（火）12:00〜13:00（60分）
費用： 無料 ※途中参加・途中退出可能です
申込締切： 開催前日（9月28日）の9時まで
形式： オンライン（Zoom）
※Zoomアカウントをお持ちでない方もご参加いただけます
下記お申し込みフォームよりご登録ください。登録後、アクセスURLをご送付いたします。
